家電を処分する機会は、意外と多いもの。新生活に向けて断捨離をする際は、捨てたい・買い換えたい家電もたくさん出てきたりしますよね。
ただ、ひとくちに「家電」といっても、パソコンや携帯電話、ドライヤーに至るまで、大小さまざまなものがあり、どう処分すればよいか、判断に迷うこともあります。しかし実は法律で捨て方が決まっていて、違反すると懲役刑になることもあるんです！
そこでここでは、家電ごとの正しい処分方法をご紹介します。
その家電「捨てる」でいいの？
正しい処分方法と聞くと「捨てる」という方法が思い浮かびますが、家電の場合は捨てる以外にも処分方法があります。うまくいけば手間なく引き取ってもらえる上に、ちょっとしたお金がもらえるかもしれません！捨てる前に、これらの処分方法を検討してみましょう。
引っ越し業者に引き取りを頼む
最近では、不要品の引き取りをしてくれる引っ越し業者が増えています。業者によっては、無料で引き取ってくれるところも。
引っ越しに伴って家電を処分することになった場合は、見積もりを取る際に相談してみましょう。
リサイクルショップの買い取りサービスを利用する
比較的新しい家電、マニア受けしそうな製品であれば、買い取り対象になる可能性があります。事前にきれいに掃除して、付属品や取扱説明書などをそろえておきましょう。
それでも家電を「捨てる」場合は？
注意が必要な家電がいくつかあります。
家電リサイクル法の該当家電
エアコン
テレビ
冷蔵庫・冷凍庫
洗濯機・衣類乾燥機
これら4つの家電については、「家電リサイクル法」という法律にしたがい、リサイクル料金を支払って処分することが義務付けられています。
捨てたいときには、必ず
- 購入した小売店
- 買い替えをする小売店
- 最寄りの小売店（引き取りをするかどうかは要確認）
- 住んでいる地域の自治体
のいずれかに問い合わせましょう。
小型家電リサイクル法の該当家電
携帯電話・PHS・タブレットを含むパソコン・電子書籍端末
電話機・FAX
ラジオ・デジタルオーディオプレーヤーなどの音響機器
デジカメ・ビデオカメラ・銀塩カメラ
DVDプレーヤー/レコーダー・ゲーム機
パソコン用の補助記憶装置（HDDなど）
電子辞書・電卓・懐中電灯・時計・カー用品
電子血圧計・電子体温計・ドライヤーやシェーバーを含む理容機器
その他、金や銅などの有用な金属、また鉛などの有害な金属を含む製品
これらの家電は、「小型家電リサイクル法」にしたがって処分することが義務付けられています。捨てたいときには、
- 住んでいる地域の自治体
- 家電量販店
- パソコンの場合：メーカー
- 携帯電話・PHSの場合：専売店
のいずれかに問い合わせましょう。
家電は正しく処分しよう！
家電を処分する際には、「捨てる」以外の選択肢もあります。仮に「捨てる」ことになった場合には、家電リサイクル法、小型家電リサイクル法といった法律にしたがって、正しく処分するよう心がけてくださいね。
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