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まずはここから!投資信託の基礎知識

投資を始めてみたいけれど、リスクが心配…という方には、少額からはじめられる「投資信託」がおすすめです。ここでは、投資信託の基礎を学んでいきましょう。

本記事は、2013年3月のソニー銀行株式会社への取材情報をもとに執筆されたものです。

投資信託って何?

投資信託とは、一般投資家から集めた小額資金専門家株式や債券などに分散投資することです。

不特定多数の顧客から集めたお金をひとつの大きなファンド(資金)とし、資産運用の専門家がさまざまな金融商品で運用します。そこから生まれた収益顧客に還元されるというものです。

どういう仕組なの?

投資信託は、販売・運用・管理といった各業務を専門に行う会社があり、それらの会社の役割分担によって効率的に運営されています。

それぞれが特定の機能に特化しているので、専門性の高いサービスが期待できるほか、相互に牽制を働かせた厳正な運営が行われています。

投資信託のメリット

少額の資金から始められる

複数の株式や債券を購入するには多額の資金が必要ですが、投資信託の場合、一人ひとりは小さな金額から購入できます。そのため、少額の資金であっても、多額の資金を複数の銘柄に投資した場合と同様の成果を得ることができます。

多くの投資信託(ファンド)は1万円前後から購入できます。

運用・管理は専門家におまかせ

投資信託の資産を運用・管理するのは、豊かな知識と経験を持った専門家です。国際的なネットワークを持ち、常に最新情報を収集・分析しています。ファンドの中には最先端の運用モデルや運用手法を駆使するものもあります。

専門家ならではの運用成果が期待できます。

リスクを分散できる

銀行に預けていればリスクがないというわけではありません。ペイオフが解禁される以前は、預貯金は元本が保証されていました。しかし、ペイオフ解禁後、元本保証に制限が設けられることになりました。つまり、ひとつの金融機関ごとに1人当たり元本1000万円とその利息までしか保証されないということです。

そこで、必要になってくるのが分散投資という考え方です。リスクの大きさや収益性、値動きの異なる複数の金融商品を組み合わせ、分散して運用することです。

リスクの割に高い収益が期待できます。

投資信託のリスク

投資信託におけるリスクの意味

リスクという言葉には「危険」「失敗する可能性」などのイメージがありますが、投資におけるリスクとは、「株価や債券価格などの将来における不確実さ」、「予想どおりにならない可能性」をいいます。

例えば株式に投資した場合、大きな値上がりを期待できる反面、値下がりする可能性も高いと考えられます。

預貯金などのように元本保証で安定した収益(リターン)を得られる金融商品と比較すると、株式投資は相対的に「リスクが高い」といえます。

主なリスク6つ

  • 価格変動リスク

有価証券などの価格の変動によるリスクです。

一般に、株式や株式投資信託などのように値動きの上下が激しい金融商品は、価格変動リスクが高くなります。債券なども、途中で売却した場合は売却時の金利情勢によって価格が変動しますので、価格変動リスクがあるといえます。

  • 金利変動リスク

金利が変わることにより収益の機会を失うリスクです。

預貯金や債券など確定利付の商品に投資した後に金利が上昇してしまうと、その商品では高い金利水準での収益のチャンスを失ったことになります。また、金利が上昇することによって債券の価格自体は下落します。

一般に、残存期間の長い債券ほど金利変動の影響を受けやすいため、金利変動リスクが高いといえます。
  • デフォルト(債務不履行)リスク

債券などの発行体が利払いや元本の支払いができなくなるリスクです。

デフォルトリスクを判断する目安に、「格付け」の高低があります。
  • 為替リスク

外貨建ての商品に投資した場合、円換算することで資産価値が減少するリスクです。

金融商品の購入時よりも円高の時は元本や収益が目減りし、円安のときは為替差益が生じます。
  • 流動性リスク

投資した資金を換金できるかどうか、というリスクです。

市場であまり取り引きされていない株式や債券などの場合、「売買が成立せず換金ができなくなる」「非常に不利な価格で売却しなければならなくなる」などの可能性があり、このような状況が「流動性リスク」に相当します。

  • インフレリスク

インフレ(物価上昇)により、金融資産の利回りが物価上昇率を下回ってしまうリスクです。

これに当てはまる状況としては、1年間低金利で運用している間に実質的な貨幣価値が下がり、同じ金額で1年前に買えたものが今は買えなくなってしまう、などが考えられます。

おわりに

投資信託についてお分かりいただけましたか。メリットとリスクをきちんと理解して、まずは少額から計画的に始めると良いでしょう。

(image by amanaimages)
(image by ソニー銀行株式会社)

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