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書類がポイント!リフォームトラブルを未然に防ぐ方法

住宅のリフォームを依頼する時、契約時の問題が原因となってトラブルに発展することが少なくありません。

ここでは、リフォームトラブルを未然に防ぐ方法をまとめてみたので、契約に臨む前に、是非ご一読下さい。

本記事は、リフォーム・オウチーノのご協力により、2013年に執筆されたものです。

トラブルを防ぐ心構え

「信頼できるリフォーム会社」を見つけることがリフォーム成功のカギですが、そういった業者が見つかったとしても全てお任せというのは禁物です。万が一のトラブルに備えて、最低限の防衛策が必要です。

書類はしっかり目を通す

トラブルになりがちな事例とは「口約束による契約」や「追加工事が発生したときに、工事内容や追加料金を書面で確認しなかった」というものです。そうならないためにも、書類にはしっかりと目を通しましょう。

必要な契約書類は全て用意してもらう

見積りはあるものの、工事に必要だった建材や設備、さらには職人さんの料金などの明細が無いために、必要以上に高額な請求をされても「それがどれだけ高いのか」を客観的に証明できないので泥沼化した、というトラブルも起こりえます。

書面がない場合、トラブルに巻き込まれた時には証拠となるものがないので、泣き寝入りしてしまうことになりがちです。必要な書類はしっかり用意してもらいましょう。

トラブル回避に役立つグッズを用意する

トラブルを回避するために、以下の2つを準備しましょう。

  • 打ち合わせ内容メモ:工事前や工事途中で打ち合わせした内容のメモ
  • 変更時の書面:追加工事や工事中での変更が発生したときに、見積書や変更内容を明記した書面を発行してもらう

不安な場合は専門家へ

リフォームの規模が大きくなると、これだけの書類に全て目を通し、なおかつ落とし穴が無いかを見極めるのは、一般の方には大変な作業です。自信がない方は建築士資格を持つ建築家など専門家に調査を依頼したほうがいいでしょう。

契約書類のチェックポイント

契約書の種類

ひと口に「リフォームの契約書類」といっても色々なものがあります。基本的なものだけでも下記のような書類が挙げられます。

  • 契約書:契約内容を明記したもの。重要事項が記載されている
  • 契約約款:契約に伴うさまざまな取り決めを記載。契約書とワンセット
  • 見積書:工事費用を明記した書類。詳細を記した「明細書」もあわせてもらう
  • 設計図面:平面図・立面図の2種類
  • 仕上表:仕上げの方法に加えて、設備・建材の種類・商品名・品番等をまとめたもの
  • 工程表:工事の進行に関する予定表
  • 完了確認書:工事完了後に業者立会いのもとでチェックを行ない、OKなら署名・捺印する
  • 保証書:保証制度がある業者の場合は発行してもらう

以下、それぞれの書類に関するチェックポイントを紹介します。

契約書・契約約款

「契約書」と「契約約款」が最も重要な書類です。重要事項の説明部分や特記事項には、トラブル発生時の補償などについて書いてあります。その場で契約完了手続きを行わず、一旦家に持ち帰ってしっかりと熟読しましょう。また気になる点については、特記事項にその内容を追加してもらうようにしましょう。

見積書・仕上表

「見積書」や「仕上表」には、必要な設備・建材の詳細を記載してもらいましょう。見積書には必ず「明細書」を付けてもらい、設備・建材の価格と職人さんへの手間賃など必要な費用を明確にしておくのが大事。工事を行った場所や、単位のチェックを忘れずに行いましょう。

また、「工程表」があれば、万が一工事に遅延が発生した場合も、早めに指摘することで後のトラブルを回避しやすくなります。

書類の単位で「一式」はなるべく避け、「平米」や「メートル」など分かりやすい単位で記載してもらいましょう。

設計図面

「設計図面」は出来るだけ細かく、そして分かりやすいものを出してもらいましょう。位置・奥行き・幅などはもちろんのこと、使う設備の内容も書かれているものがよいでしょう。合わせて、図面を元に完成予想をヴィジュアル化した「イメージパース」があればベストです。

最近では3DCGを駆使した完成予想図を作成してくれる業者も増えています。事前に分かりやすい完成イメージがつかめれば、工事後に「お願いした内容と違う!」といったトラブルは回避できるはずです。

それでも困ったときは…

保証書を確認

万が一トラブルにあってしまった場合はどうすればいいでしょうか?まずは冷静に、トラブル部分の内容や証拠を整理して、工事を行った業者に相談しましょう。保証制度がある場合は、保証書を確認してみましょう。

第三者機関へ相談

それでもトラブルが解決しない場合は、第三者機関への相談を検討しましょう。相談先には、各自治体のリフォーム相談窓口や消費生活センター、国土交通省所管の公益法人「住宅リフォーム・紛争処理支援センター」などが挙げられます。

おわりに

トラブルが起こってからでは、後処理も大変です。しっかりと準備して臨みましょう。

(image by amanaimages)

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